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よくある質問と回答

1.地殻変動とは関係のない座標変化とはどのようなものですか?

 地殻変動以外の原因で電子基準点が移動する場合と、本当の移動ではなく観測条件やノイズの変化によってあたかも移動しているように見える場合とがあります。
 前者の例としては、局所的な地盤変動や凍上現象などによる電子基準点の変動等、後者には、気象条件に関するノイズ、電子基準点周辺の樹木の生長や建物の新築によるGNSS電波の受信障害等があります。
 「日本列島の地殻変動」ホームページでは、地殻変動以外の原因による異常と判断されるデータは、削除する場合があります。

1−1.GNSS電波の受信障害による影響とは何ですか?

 電子基準点はGNSS衛星からの電波を連続して受信していますが、電子基準点の周囲に障害物(樹木、建物、電波源)があると、電波の中断や反射波の影響により解析結果に影響をあたえることがあります。なお、受信障害の影響による座標変化については変化量を推定することができないため数値の補正をしていません。日付の特定できる樹木伐採については、「電子基準点保守作業リスト」に記載しています。
 
障害物(樹木)による影響 電子基準点 淡路一宮(950360)
写真1_伐採前 写真2_伐採後
樹木伐採前 樹木伐採後
 
 座標変化グラフでは、樹木伐採前後で座標値に変動が見られます。
 樹木伐採前後のグラフ

  

1−2.凍上現象による影響とは何ですか?

 北海道道東地域に設置された電子基準点の多くは、冬季になると地殻変動とは異なる特異な変位量を示すことが確認されており、これは凍上現象が大きな要因と考えられています。凍上現象による変位は数ヶ月に及び、座標変化において数cmに達することもあります。

凍上現象グラフ

2.人為的な要因による変動量の補正とは何ですか?

 地殻変動とは関係のない座標変化のうち、保守(アンテナ交換等)による座標変化は、原因が明らかであり、日時も特定できるので、変化量を推定して補正することが可能です。日本列島の地殻変動ホームページで表示やダウンロードされるデータは、「電子基準点データ提供サービス」より提供されている「電子基準点日々の座標値ファイル」の数値に、これらの推定可能な変化量を補正しています。なお、受信障害の影響による座標変化については変化量を推定することができないため補正していません。

 原因が明らかであり日時も特定できるアンテナ交換や設置位置の再調整などの保守作業等のうち、電子基準点の座標に影響する可能性が高いもの一覧表を「電子基準点保守作業リスト」として公開しています。

2−1.保守(アンテナ交換等)によるオフセットの補正とは何ですか?

 観測点のアンテナを交換すると、座標値に変化が生じることがあります。その原因は、アンテナの取り付け位置が交換前と厳密に同じではない場合もありますが、それだけではありません。アンテナ交換によってGNSS信号の位相の測定条件が変化します。この測定条件の変化はデータ解析時にある程度までは補正可能ですが、完全な補正は難しいため、例−1のように解析結果の時系列データにはギャップが発生します。このため、解析結果にオフセットの補正処理を行い、例−2のようにデータに連続性を持たせています。

例1・例2のグラフ

2−2.オフセットの補正計算はどうやって行っているのですか?

 基本的には、保守の前数日間の座標の平均値と、後数日間の座標の平均値の差をとって、補正値としています。国土地理院では、より確実にオフセットを結合させるため、幾つかの工夫を行い計算しています。

3.GNSS連続観測システム(GEONET)について知りたいのですが?

 「GNSS連続観測システム(GEONET)」ホームページをご覧いただくか、より詳しく知りたい場合は、国土地理院時報(2004,103集)の「小特集 電子基準点1,200点の全国整備について」をご覧ください。

4.ホームページのデータやアニメーションを論文等に引用したいのですが?

 「日本列島の地殻変動」ホームページに掲載されているデータやアニメーション等を論文などで引用する場合は出所(「国土地理院HPより」など)を明示してご使用ください。

5.「日々の座標値【F3】」とはどのようなものですか?

 電子基準点の観測データを「GNSS連続観測システム(GEONET)」により日々解析した結果が「日々の座標値」です。「日本列島の地殻変動」ページでは、この結果を利用した地殻変動情報を提供しています。
2009年6月までは解析戦略[F2]による結果から地殻変動情報を提供していましたが、2009年7月以降、改良された解析戦略[F3]による結果を利用して情報を提供しています。新しい解析の主な改良点はこちらをご覧ください。
 なお、詳細については国土地理院時報118号をご覧ください。

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